郵送検査を活用した健診受診率の向上の実例
郵送検査をきっかけに、健康意識が上昇し、施設での定期健診実施者が
増加した例をご紹介します。
●行動＝自己採血⇒ 迅速な結果取得⇒ 健康情報の提供⇒ 行動
変容
●意識＝郵送検査の実施がきっかけ⇒ 健康管理への意識が向上
●結果＝健診受診へ
【ケースA】 A健康保 険組合 「被扶養配偶者健診」
●平成18年度、約1.2万人に対し巡回バス健診、「郵送検査」などを同時
に募集案内を実施しました。
●18年度の「郵送検査」の申し込み合計は約620名。
●もともと健診を受診しているゾーンから「郵送検査」への移行者はほ
とんど見られず、未受診者の掘り起しとなりました。
●その結果、郵送検査受診者は年々減少し、23年度以降には当初の
1/5程度の申込みにとどまりました。
●その反面、巡回バス健診などの受診率が18年度では約40％程度でし
たが、24年度には受診率は約60％まで上昇しました。
平成27年度、厚労省補助金事業での実績紹介
◆事業概要
①被扶養者の特定健診未受診理由のアンケートを実施
②未受診者のうち、希望者に郵送検診を実施
③アンケートおよび郵送検診結果をもとに傾向分析し、次年度の保健事
業立案につなげ、特定健診受診率向上を目指す
◆事業の導入効果
●郵送検診を行うことで、健康意識の向上ができました。
●未受診理由を把握し、無関心層への層別化を行い、効率的アプローチ
を実施しました。
●次年度の特定健診の受診喚起につなげることができました。
●健診受診希望者が84％いる中で、3年間未受診者が62％もおり、受
診機会損失者が多く存在することが把握できました。
●郵送検査実施者のうち、基準値外対象者は79％（3項目以上基準値外
対象者は53％）も存在することが分かり、健診受診徹底の重要性を再
認識する結果となりました。
特定健診受診率向上に向けたキットの活用例
◆H28年・29年度保健事業にて延べ15健保で実施
◆対象者は被扶養者（被扶養配偶者）の特定健診未受診者
◆対象者のうち希望者に郵送による血液検査を実施
◆受診勧奨の実施
●健診未受診者は約60％
そのうちDM発送後、在宅血液検査を申込みされたのは約10％～34％
